エネルギー・温室効果ガス排出削減

  • 重要課題

ミズノでは、低炭素社会の実現に向けてグループ全体でエネルギーおよびエネルギー起源CO2排出量の削減に向けた取り組みを進めています。 

エネルギー使用量

ミズノでは長期環境目標である「2030年に2018年比で エネルギー起源でのCO2排出量を30%削減」を達成するために、様々な活動を推進しています。代表的なものは、国内外の事業所へのLED設備の拡充です。特に本社ビルや工場など、環境負荷の比較的高い事業所は計画的に導入を進め、エネルギー使用の削減に努めています。また、社用車はガソリン車からハイブリッド車に順次切り替えているほか、一部に電気自動車を導入して安全性と環境への効果を確認しています。社用車には「テレマティクス」を使用し、車両の運行状況を見える化することで、安全運転への意識づけだけではなく、燃費の改善やCO2排出量の削減などに役立てています。 2019年度の国内エネルギー総使用量は150,814GJでした。原単位では2.6ポイント増加の127.8となりました。

エネルギー総使用量[*b]

※原単位:国内エネルギー使用量(GJ)/国内総売上高(億円)

使用エネルギーの内訳[*b]  

エネルギー使用量 [*b]

単位 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
Scope1 都市ガス 千m3

38

38

41 31 30
LPガス t

105

94

92 78 83

重油

kl

99

100

100

93

92

灯油 kl

39

44

44 38 34
ガソリン kl

858

748

687 658 617
軽油 kl

169

163

154 156 151
Scope2 電力 千kWh

11,212

11,041

10,675 10,361 10,009
地域冷暖房 GJ

9,517

10,476

10,488 10,025 9,998

エネルギー起源のCO2排出量

2019年度のミズノグループ全体でのエネルギー起源のCO2排出量は15,712t-CO2で、前年度比で3.9%の削減となりました。国内各事業所では順次照明をLEDに変更するなど、省エネ設備へ切り替えを進めています。今後は再生可能エネルギーへの転換を推進することで、さらなるCO2排出量の削減を目指します。

エネルギー起源のCO2排出量 [*a]

単位 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
t-CO2 16,611 19,275※1 17,165 16,350 15,712
原単位※2 8.47 10.21 9.26 9.18 9.26
※1 2016年から米州にある配送センターを算入。

地域別CO2排出量と原単位 ※2

※2 原単位:CO2排出量(t-CO2)/連結売上高(億円)

国別エネルギー起源のCO2排出状況 [*a]

(単位:t-CO2)  2015  2016 2017 2018 2019
日本 9,948  9,662 9,260 8,900 8,597
アメリカ 1,545  4,934 4,540 4,274 4,269
カナダ 259  205 212 205 191
イギリス 595  555 527 538 505
フランス 294  238 212 155 101
ドイツ 173  182 145 151 130
イタリア 68  84 80 80 80
中国工場 2,780  2,536 1,426 1,337 1,216
中国 105  106 84 86 46
台湾 219  224 219 187 181
香港 252  180 64 78 64
韓国 199  190 181 183 175
シンガポール 19  34 35 32 33
タイ     34 34 28
オーストラリア 154  145 146 110 98
合計 16,611 19,275 17,165 16,350 15,712

※国別に小数点以下を四捨五入しているため、合計値と必ずしも一致しません。

その他の間接的な温室効果ガス排出状況

低炭素社会の実現のためには、自社から排出されるCO2排出量だけではなく、バリューチェーン全体での取り組みが重要であるとの認識の下、GHGプロトコルのスコープ3基準に基づくバリューチェーン全体の排出量の算定を行っています。 ミズノの2018年度のCO2排出量のなかでScope3が占める割合は97.1%でした。Scope3におけるCO2排出量削減に向けた取り組みでは、例えばミズノの主要な倉庫を運営する住友倉庫様と、倉庫のLED化を進めるとともに、西日本の主要拠点と東日本の主要拠点を結ぶ倉庫間の輸送において一部モーダルシフトの推進をしています。 一方でScope3のうち、カテゴリ1の「購入した製品・サービス」が全体の約80%を占めています。今後は、算定の精度を上げるとともに、Scope3において特に排出量の多いカテゴリに注力して取り組んでいきます。

2019年度 その他の間接的な温室効果ガス排出量[*b]


Scope カテゴリー  カテゴリ名  CO2排出量
(t-CO2)
内訳比率
 Scope1   自社の直接排出 2,471 0.9%
 Scope2   自社の間接排出 6,125 2.1%
 Scope3   他者の間接排出 279,001

97.0%

(内訳)  カテゴリー1  購入した製品・サービス 224,213 78.0%
 カテゴリー2  資本財 6,080 2.1%
 カテゴリー3  燃料・エネルギー関連 810 0.3%
 カテゴリー4  輸送・配送(上流) 8,162 2.8%
 カテゴリー5  事業から出る廃棄物 207 0.1%
 カテゴリー6  出張 1,799 0.6%
 カテゴリー7  雇用者の通勤 2,497 0.9%
 カテゴリー8  リース資産(上流) 3,307 1.1%
 カテゴリー9  輸送・配送(下流) 340 0.1%
 カテゴリー12  販売した製品の廃棄 26,519 9.2%
 カテゴリー15  投資 5,067 1.8%
合計     287,597  

今後の課題

  • Scope1、2だけでなく、Scope3を含めた温室効果ガス排出削減に向けた取り組みを目指します。
  • 再生可能エネルギーへの転換に向けた取り組みを推進します。