廃棄物の削減

  • 重要課題

環境汚染の防止や持続可能な資源活用を実現するために、製品の設計、製造、使用、廃棄に至るライフサイクルを通じた廃棄物の削減に取り組んでいます。また、各事業所から排出される産業廃棄物はマニフェストのチェック、定期的な現地確認等を通し適切に処理されるよう管理しています。なお、主要な事業所では電子マニフェストを運用しています。 また、長年、製造拠点における産業廃棄物の削減に取り組んでおり、2019年度の産業廃棄物の排出量は155.0トン、対昨年で1.1%増加しました。分別廃棄の徹底や、革くずを有価販売へ変更するなどに努めましたが、廃棄物の処理時期の変動の影響を受け、全体では増加しました。

廃棄物総重量 [*b]

単位 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
産業廃棄物 t

454.2

474.8

454.3 441.1 507.4
一般廃棄物 t

38.0

50.1

42.7 44.3 52.4
合計 t

492.2

524.9

497.0 485.4 559.8

拠点別 産業廃棄物総重量[*b]

資源リサイクルに向けた取り組み

ミズノでは、国内製造拠点において、廃棄物の総量削減に取り組むとともに、リユースや分別を徹底すること、また事業所間で情報を共有して廃棄物から有価物にすることで資源としてリサイクルされるように努めています。ミズノテクニクスでは排出した産業廃棄物のうち99.3%をリサイクルしています。

国内生産拠点(4工場)における処分方法別廃棄物の総重量と廃棄物有価取引 [*e]

単位 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
産業廃棄物 焼却・埋立 t 0.00 0.00 0.00 0.46 0.61
リサイクル t 61.27

61.88

63.87 68.31 86.51
産廃合計 t 61.27

61.88

63.87 68.77 87.12
一般廃棄物 焼却 t

33.67

40.64

43.84 40.32 8.45
埋立 t 0.00 0.01 0.00 0.00 0.00
リサイクル t 0.00

0.03

0.00 0.00 0.00
一般廃棄物合計 t

33.67

40.68

43.84 40.32 8.45
有価物 リユース t 9.82

3.53

3.47 3.18 2.99
リサイクル t 192.44

188.30

162.19 137.13 117.80
有価物合計 t 202.25

191.83

165.66 140.31 120.79
排出重量総計 t

297.19

294.39

273.37 249.40 216.36
[*e] 国内製造拠点のデータに基づき算出(セノーグループを除く)

ミズノ直営店での買物袋に関する取り組み

ミズノグループは、環境問題を考える上で、使い捨てになるプラスチック製買物袋を減らすことが重要との考えに基づき、全世界のミズノ直営店で、お客様がご購入いただく際にお渡ししている買物袋について以下の方針を定めました。

  1. 使い捨てになるプラスチック製買物袋は2020年6月末までに全廃し、環境配慮型の紙製買物袋に2020年7月1日から切り替え
  2. 耐久性が必要な買物袋(キャディバック、ゴルフクラブ用など)は、バイオマスプラスチック製など環境に配慮したものに順次切り替え

この方針に基づき、日本全国の直営店では使い捨てになるプラスチック製買物袋を2020年6月末までに全廃し、環境配慮型の紙製買物袋に切り替えています。 今後も、事業活動を通じてサステナビリティを推進していくことで、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

「おおさかプラスチックごみゼロ宣言」

大阪府と大阪市が、2019年G20大阪サミットおよび2025年大阪・関西万博の開催地として、使い捨てプラスチック削減のさらなる推進やプラスチックの資源循環の推進などを盛り込んだ「おおさかプラスチックごみゼロ宣言」を行ったことを受け、ミズノも以下の通り宣言し、賛同を表明しました。

ミズノのプラスチックごみゼロ宣言

ミズノはバリューチェーン全体でプラスチックごみ削減を推進します。モノづくりではリサイクルプラスチックの使用を推進し、工場や事務所ではごみ分別を徹底し廃プラスチックを固形燃料や各種器材等へリサイクルし、店舗では簡易包装を推奨してごみ削減を目指します。また、大阪本社ではコスモスクエア地区の清掃活動や関西大学様と連携し大和川河川敷清掃などコミュニティの一員としてごみ削減に貢献します。

今後の課題

  • 製造工程での排出削減だけでなく、梱包材やパッケージを削減できるよう製品の企画の段階から廃棄物の削減を視野に入れて推進していきます。
  • これまで生産拠点を中心に廃棄物の削減に取り組んできましたが、そのノウハウを生かし特に廃棄物の排出量の多い非生産拠点にも活動を広げて、廃棄物削減に取り組んでいきます。
  • まだ電子マニフェストの運用ができていないセノーグループの支店に対して、導入を推進していきます。