マテリアリティ(重要課題)

マテリアリティの見直し

2019年6月
サステナビリティ推進委員会で、社外有識者から「価値創造ストーリーの構築」「マテリアリティの再定義」「ターゲットとすべきSDGsの明確化」について提案を受ける。
2019年6~8月
社外有識者による役員および事業責任者への個別ヒアリングを実施。
2019年9月
サステナビリティ推進委員会で、ヒアリング結果を踏まえた提案内容の説明を社外有識者から受け、検討をする。
2019年10月
社外有識者からの提案をもとに事務局で第一次案を策定。
2019年11月
第一次案を各事業部門で精査、事務局で修正後、社外有識者とすり合わせを実施。
2019年12月
社外有識者の提案をもとに、事務局で第二次案を策定。
2020年1月
第二次案をサステナビリティ推進委員会で審議、事務局で修正後、最終案を策定。
2020年1月
最終案を取締役会で審議、承認。
2020年3月
管理者会同で全社に発表。
2020年4月
「長期経営方針」を改定。「SDGs推進指針」を制定。
2020年7月
「価値創造ストーリー」を社外に開示。
2020年10月
サステナビリティ推進委員会で、「価値創造ストーリー」策定時に整理した考え方を踏まえ、マテリアリティを再定義し、マテリアリティの見直しを審議。
現在も進行中
事務局で新マテリアリティの目標・KPIの第一次案を策定し、2022年度公開に向け各事業部門と精査中

ミズノの新マテリアリティと関連する主なSDGs

図:ミズノの新マテリアリティと関連する主なSDGs 社会課題解決への貢献 スポーツの持つ多面的な価値への貢献 責任ある事業慣行 ライフサイクルを通じた地球環境への責任 人権に配慮した責任ある調達 安全で高品質な製品への責任

ミズノに関連する46課題

2015年に重要課題(マテリアリティ)を特定した際に、下記の46課題を抽出しました。これらは当時、ISO26000、SDGs、GRI G4ガイドラインなどの国際的に重要とみなされている基準、また、NGOや調査機関の各種報告書などを参考とし、6つのピラー(柱)の下に自社に関連する課題として整理したものです。

今回のマテリアリティの見直しは、これらの46課題を参考に実施しています。見直しの際は、当社に深く関わる社会課題を整理するとともに、これまでの実績を整理し、社外有識者の提案に従い、当社の強みや、ビジネス領域、提供する社会価値について、経営陣や関連部門の社員と議論を重ね、46課題の中から新マテリアリティを選定しました。

スポーツの振興 CSR調達 環境
  1. 子どもの体力と運動能力の向上
  2. スポーツを通じた高齢者の健康増進
  3. 学校や地域との協力を通じた地域スポーツの振興
  4. 障がい者スポーツの振興支援
  5. アマチュアスポーツの振興支援
  6. スポーツ指導者の育成
  7. 途上国におけるスポーツ振興支援
  1. 一次サプライヤーにおける環境影響
  2. 一次サプライヤーにおける労働者の処遇
  3. 一次サプライヤーにおけるその他のリスク
  4. 児童労働の禁止・廃絶
  5. 二次/三次サプライヤーにおける環境影響
  6. 二次/三次サプライヤーにおける労働者の処遇
  7. 二次/三次サプライヤーにおけるその他リスクの把握
  8. サプライヤーのキャパシティ・ビルディング
  9. サプライチェーンにおけるCSRの取り組みに関する情報開示および透明性の確保
  10. サプライチェーンにおける結社の自由と団体交渉権
  11. サプライチェーンにおける苦情処理メカニズムの構築
  12. 製品に関するサプライヤー情報の開示
  1. 温室効果ガス排出量の削減
  2. 廃棄物の削減と正しい管理・処理
  3. 人体や環境に有害な化学物質の削減と使用に関する管理
  4. エネルギー使用量の削減
  5. 水使用の効率化および使用に関する管理
  6. 製品の環境負荷低減に向けた研究開発
  7. 製品の環境負荷に関する情報の開示
  8. スポーツイベント開催時の環境への配慮
  9. 使用済み自社製品の回収とリサイクル
公正な事業慣行 製品責任 雇用・人材活用
  1. ガバナンスの強化
  2. コンプライアンスの実践
  3. 内部統制の強化
  4. 腐敗防止
  5. 反競争的行為の防止
  6. 知的財産権の保護
  7. 個人情報保護
  1. 製品の品質管理
  2. 製品の安全な利用に関する消費者への情報提供
  3. 宣伝・広告物の適正化
  4. 製品に関する表示物の適正化
  5. 消費者からの問い合わせ対応
  6. 不良品に関する誠意ある対応
  1. 公正な評価制度
  2. 職場の安全衛生
  3. 多様な働き方の実現
  4. ダイバーシティ
  5. 従業員の賃金と福利厚生