GRIスタンダード対照表

一般開示事項

項目 開示事項 掲載場所
102:1. 組織のプロフィール 102-1 組織の名称 企業概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス ミズノ総合トップ
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第1-3【事業の内容】
102-3 本社の所在地 企業概要
102-4 事業所の所在地 活動拠点
102-5 所有形態および法人格 企業概要
102-6 参入市場 活動拠点
102-7 組織の規模 企業概要
活動拠点
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第1【企業の概況】、第一部第4【提出会社の状況】
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 雇用・人材活用>働きやすい職場環境の創出
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第1-5【従業員の状況】
102-9 サプライチェーン 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第2-2【事業等のリスク】、第一部第2-4【経営上の重要な契約等】
102-11 予防原則または予防的アプローチ 責任ある事業慣行>コンプライアンス/腐敗防止
102-12 外部イニシアティブ 経営とサステナビリティ>ステークホルダーエンゲージメント
102-13 団体の会員資格 経営とサステナビリティ>ステークホルダーエンゲージメント
102: 2. 戦略 102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第2【事業の状況】
102: 3. 倫理と誠実性 102-16 価値観、理念、行動基準・規範 企業概要
経営とサステナビリティ
人権に配慮した責任ある調達>取引開始前のサプライヤーCSR事前評価
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 責任ある事業慣行>コンプライアンス/腐敗防止
102: 4. ガバナンス 102-18 ガバナンス構造 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-19 権限移譲 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
経営とサステナビリティ>ステークホルダーエンゲージメント
コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等
102-23 最高ガバナンス機関の議長
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-25 利益相反 有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレート・ガバナンス
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
経営とサステナビリティ>マテリアリティ(重要課題)
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
経営とサステナビリティ>マテリアリティ(重要課題)
102-33 重大な懸念事項の伝達 経営とサステナビリティ>サステナビリティ推進体制
コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針 コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-36 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第4-4【コーポレート・ガバナンスの状況等】
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
102: 5. ステークホルダー・エンゲージメント 102-40 ステークホルダー・グループのリスト 経営とサステナビリティ>ステークホルダーエンゲージメント
102-41 団体交渉協定 雇用・人材活用>働きやすい職場環境の創出
有価証券報告書(2021年3月期)-第一部第1-5【従業員の状況】
102-42 ステークホルダーの特定および選定 経営とサステナビリティ>ステークホルダーエンゲージメント
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 経営とサステナビリティ>ステークホルダーエンゲージメント
102-44 提起された重要な項目および懸念 安全で高品質な製品への責任>お客様対応
102: 6. 報告実務 102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 有価証券報告書(2021年3月期)-第一部-第1-4【関係会社の状況】
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 報告について>報告方針
経営とサステナビリティ>マテリアリティ(重要課題)
102-47 マテリアルな項目のリスト 経営とサステナビリティ>マテリアリティ(重要課題)
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 経営とサステナビリティ>マテリアリティ(重要課題)
102-50 報告期間 報告について>報告方針
102-51 前回発行した報告書の日付 報告について>報告方針
102-52 報告サイクル 報告について>報告方針
102-53 報告書に関する質問の窓口 報告について>報告方針
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 該当なし
102-55 GRI内容索引 GRIスタンダード対照表(本ページ)
102-56 外部保証 報告について>報告方針

経済

特定したマテリアルな項目は水色で網掛けした項目です。

項目 開示事項 掲載場所
201:経済パフォーマンス 201-1 創出、分配した直接的経済価値
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書(2021年3月期)-第一部-第5【経理の状況】
201-4 政府から受けた資金援助 該当なし
202:地域経済での存在感 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 スポーツの持つ多面的な価値への貢献>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 スポーツの持つ多面的な価値への貢献>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 スポーツの持つ多面的な価値への貢献>重要課題のマネジメントアプローチ
203:間接的な経済的インパクト 203-1 インフラ投資および支援サービス スポーツの持つ多面的な価値への貢献
203-2 著しい間接的な経済的インパクト スポーツの持つ多面的な価値への貢献
204:調達慣行 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 責任ある事業慣行>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 責任ある事業慣行>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 責任ある事業慣行>重要課題のマネジメントアプローチ
205:腐敗防止 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 責任ある事業慣行>コンプライアンス/腐敗防止
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 責任ある事業慣行>コンプライアンス/腐敗防止
206:反競争的行為 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 責任ある事業慣行>コンプライアンス/腐敗防止
207:税 207-1 税務へのアプローチ
207-2 税務のガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念事項への対処
207-4 国別の報告

環境

特定したマテリアルな項目は水色で網掛けした項目です。

項目 開示事項 掲載場所
301:原材料 301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
302:エネルギー 302-1 組織内のエネルギー消費量 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>エネルギー・温室効果ガス排出削減
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>エネルギー・温室効果ガス排出削減
302-4 エネルギー消費量の削減 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>エネルギー・温室効果ガス排出削減
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
303 : 水と廃水 303-1 共有資源としての水との相互作用
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>水の効率的な利用
303-4 排水 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>水の効率的な利用
303-5 水消費 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>水の効率的な利用
304:生物多様性 304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 該当なし
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
305:大気への排出 305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) ライフサイクルを通じた地球環境への責任>エネルギー・温室効果ガス排出削減
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) ライフサイクルを通じた地球環境への責任>エネルギー・温室効果ガス排出削減
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) ライフサイクルを通じた地球環境への責任>エネルギー・温室効果ガス排出削減
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>エネルギー・温室効果ガス排出削減
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>エネルギー・温室効果ガス排出削減
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
306:廃棄物 306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト ライフサイクルを通じた地球環境への責任>廃棄物の削減
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>廃棄物の削減
306-3 発生した廃棄物 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>廃棄物の削減
306-4 処分されなかった廃棄物 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>廃棄物の削減
306-5 処分された廃棄物 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>廃棄物の削減
307:環境コンプライアンス 307-1 環境法規制の違反 ライフサイクルを通じた地球環境への責任>環境マネジメントシステム
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
308:サプライヤーの環境面のアセスメント 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー 人権に配慮した責任ある調達>取引開始前のサプライヤーCSR事前評価
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 人権に配慮した責任ある調達>CSR状況の把握と改善に向けた取り組み

社会

特定したマテリアルな項目は水色で網掛けした項目です。

項目 開示事項 掲載場所
401:雇用 401-1 従業員の新規雇用と離職 雇用・人材活用>働きやすい職場環境の創出
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 雇用・人材活用>働きやすい職場環境の創出
401-3 育児休暇 雇用・人材活用>働きやすい職場環境の創出
402:労使関係 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 雇用・人材活用>働きやすい職場環境の創出
403:労働安全衛生 403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 雇用・人材活用>働きやすい職場環境の創出
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査
403-3 労働衛生サービス
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修
403-6 労働者の健康増進 雇用・人材活用>働きやすい職場環境の創出
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403-9 労働関連の傷害
403-10 労働関連の疾病・体調不良
404:研修と教育 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 雇用・人材活用>人材の開発と育成
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 雇用・人材活用>人材の開発と育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 雇用・人材活用>人材の開発と育成
405:ダイバーシティと機会均等 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 雇用・人材活用>ダイバーシティの推進
405-2 基本給と報酬総額の男女比
406:非差別 406-1 差別事例と実施した救済措置
407:結社の自由と団体交渉 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 人権に配慮した責任ある調達>サプライヤーにおけるCSR状況の把握と改善に向けた取り組み
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
408:児童労働 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権に配慮した責任ある調達>児童労働・強制労働の禁止・廃絶に向けた取り組み
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
409:強制労働 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権に配慮した責任ある調達>児童労働・強制労働の禁止・廃絶に向けた取り組み
410:保安慣行 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
411:先住民族の権利 411-1 先住民族の権利を侵害した事例
412:人権アセスメント 412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 スポーツの持つ多面的な価値への貢献>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 スポーツの持つ多面的な価値への貢献>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 スポーツの持つ多面的な価値への貢献>重要課題のマネジメントアプローチ
413:地域コミュニティ 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 スポーツの持つ多面的な価値への貢献>スポーツを核とした地域コミュニティの発展
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 スポーツの持つ多面的な価値への貢献>スポーツを核とした地域コミュニティの発展
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 人権に配慮した責任ある調達>重要課題のマネジメントアプローチ
414:サプライヤーの社会面のアセスメント 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー 人権に配慮した責任ある調達>取引開始前のサプライヤーCSR事前評価
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 人権に配慮した責任ある調達>取引開始前のサプライヤーCSR事前評価
415:公共政策 415-1 政治献金
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 安全で高品質な製品への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 安全で高品質な製品への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 安全で高品質な製品への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
416:顧客の安全衛生 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 安全で高品質な製品への責任>製品の安全と品質の確保
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 安全で高品質な製品への責任>製品の安全と品質の確保
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 安全で高品質な製品への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 安全で高品質な製品への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 安全で高品質な製品への責任>重要課題のマネジメントアプローチ
417:マーケティングとラベリング 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 安全で高品質な製品への責任>製品に関するコミュニケーション
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 安全で高品質な製品への責任>製品に関するコミュニケーション
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 責任ある事業慣行>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 責任ある事業慣行>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 責任ある事業慣行>重要課題のマネジメントアプローチ
418:顧客プライバシー 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 責任ある事業慣行>個人情報の保護
103:マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 責任ある事業慣行>重要課題のマネジメントアプローチ
103-2 マネジメント手法とその要素 責任ある事業慣行>重要課題のマネジメントアプローチ
103-3 マネジメント手法の評価 責任ある事業慣行>重要課題のマネジメントアプローチ
419:社会経済面のコンプライアンス 419-1 社会経済分野の法規制違反 責任ある事業慣行>コンプライアンス/腐敗防止