ミズノは、2050年にミズノグループの企業活動において温室効果ガスの排出を実質ゼロとするカーボンニュートラルの実現を目指しており、モノ作りにおいても環境負荷の低減を図っています。

ミズノの主力商品であるランニングシューズには、ミズノの基幹機能であるミズノウエーブが搭載されています。ランニングシューズに求められるクッション性と安定性という二律背反を解決するため、シューズのソール部に波形形状を取り入れることで、縦方向の衝撃を分散、吸収し横方向のズレには安定性を発揮します。

環境負荷の低い植物由来の樹脂材料「Pebax®Rnew®」を使って生産したウエーブプレートを、複数のモデルのシューズで10年以上展開しており、現在までに全世界で累計1,000万足以上販売しています。一般的な石油由来材料を使用した場合と比較して、累計4,700t-CO2以上のCO2排出量削減を達成することができ、環境負荷の低減と機能性の両立を実現しています。

また靴ひもやシューズの履き口などのパーツにリサイクルペット素材を使用するなどの取り組みも進めています。

ミズノではスポーツ用品開発のノウハウを活かし、安全性や快適性を追求した企業ユニフォームを開発し、販売しています。
働く人がより動きやすく、より快適に作業・労働するために、動きやすさを追求した独自のウエア設計『ダイナモーションフィット』や、汗処理に優れた素材『ドライエアロフロー』、体から出る水分を吸収して発熱する吸湿発熱素材『ブレスサーモ』などを採用しています。

また、再生PET素材や植物由来素材など環境負荷の低い材料を積極的に活用し、スポーツで培った機能性や快適性と環境保全を両立させた商品をさらに拡大させていきます。
使用済みユニフォームの回収リサイクルについても、取引先企業様と連携し、マテリアルリサイクル(産業資材への再生)やケミカルリサイクル(ポリエステル糸への再生)などに取り組んでいます。

私たちは、2050年にミズノグループの企業活動において温室効果ガスの排出を実質ゼロとするカーボンニュートラルの実現を目指しています。また取引先企業様との連携により、廃棄物の削減、リサイクルを推進し、豊かな自然環境を次の世代に引き継げるよう取り組みを進めています。

私たちは、持続可能な成長を実現するための世界的な枠組みである「国連グローバル・コンパクト」に署名しました。

「国連グローバル・コンパクト」は、1999年に当時の国連事務総長であるコフィー・アナン氏が提唱し、人権の保護、不当な労働の排除、環境への対応、そして腐敗の防止に関わる10の原則を世界各国の参加企業・団体に実践することを求めるものです。

この枠組みに賛同し、サステナビリティ活動をグローバルレベルでさらに加速させ、輝く未来の実現に向けて取り組んでいきます。

国連グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン
https://www.ungcjn.org/

水は、この地球上に住むすべての生命の源であることは言うまでもありません。

また、スポーツを楽しんだ後に飲み干す、あの一杯の水のおいしさに、多くの人たちが水の恵みを感じたことでしょう。

私たちの製品製造工程においても水を使用しますが、環境への影響を抑えるため水の使用がより少ない製造技術を採用するなど、水使用削減のための取り組みを進めています。また、これらの取り組みは、私たちのサプライヤーとも協力し行っています。サプライヤーでの製造工程においても使用される水が有効利用されているか、また廃水が周辺環境に悪影響を与えることがないかなど、定期的に監査を実施しています。

いつまでも清らな水が私たちの手元にあるように。ミズノは水資源の保全に努めます。

世界各地で報じられる気温の上昇、暴風雨や山火事。近年、以前には見られなかったような自然環境の激しい変化が目撃されています。

私たちは世界中の人々が安心して生活し、活き活きとスポーツができる環境を守りたいと考えています。

私たちは1991年9月に地球環境保全活動を開始し、30年に渡ってCO2の排出量削減や、廃棄物の削減、リサイクルを推進してきました。また、環境に配慮した製品の開発は、創業者 水野利八の言葉「ええもんつくんなはれや」とともに、ミズノのモノづくりの中で脈々と受け継がれてきました。

私たちは、2050年 カーボンニュートラル実現に向けて、挑戦を続けます。

近年、欧米をはじめ世界各国において製品に残留する化学物質への規制が強化され、さらに環境保全や製品の安全性に対する要請は年々高まっています。私たちは、お客さまに製品やサービスを安全かつ安心して使っていただくため、適正な品質の確保が重要な責務であると考えています。私たちは国際的な規制化学物質リストの管理団体である「AFIRM」に加盟しています。

「AFIRM」では、多くの委員会や化学物質の専門家の検討を経て、世界の主要国における化学物質規制に対応するリストを毎年作成し、更新しています。さらに生産地において加盟各社の関連サプライヤーを一堂に集めた勉強会なども実施し、広範囲にわたる管理レベルの向上を目指して活動を行っています。