MENU

健康増進の取り組み

インパクト

定期健康診断受診率
100%
生活習慣病予防健診受診率
95.2%
運動習慣のある従業員比率
60.0%

基本的な考え方

ミズノグループは、従業員一人ひとりが心身共に健康で、ワーク・ライフ・バランスを実現することが、社業発展と経営理念の実現につながるものと考えています。
そこで、従業員の健康増進への取り組みを推進するため、社長が健康経営宣言を行いました。2025年からは、従業員のウェルビーイング実現やエンゲージメント向上の取り組みを深化させるため、健康経営宣言を一新しています。

健康経営宣言(全文)

「ミズノグループは『企業は人なり』の信念のもと、スポーツの持つ力・価値の追求を中心とした、従業員が自発的に健康増進に取り組む環境づくりに、より一層取り組むことを宣言します。
世界中の従業員がウェルビーイングを実現することが経営の基盤であり、経営理念の実現、と社業発展につながるものと考えています。
ミズノグループはこれからも、従業員を含めた全てのステークホルダーのウェルビーイングの実現を原動力として、“ええもん”を世界に届け続けることを目指します。」

健康経営推進体制

健康増進の取り組み体制

図:健康増進の取り組み体制

健康増進の取り組み

国内外の事業場が共通して参画できる施策を展開することにより、従業員の健康増進を図るとともに、グループ全体の一体感の醸成を実現しています。

国内

岐阜県や兵庫県をはじめとする国内各地の拠点をオンラインでつなぎ、当社が開発した「ながら運動」を全拠点で一体となって実施しました。

当社開発の「ながら運動」実施風景

当社開発の「ながら運動」実施風景

海外

アジア、アメリカ、イギリスをはじめとする世界各国の拠点で、現地従業員によるストレッチや体操の実施風景を動画で募集し、従業員投票により優秀作品を表彰する取り組みを行いました。

画像:屋海外事業場での体操の実施風景

海外事業場での体操の実施風景

画像:水野社長から優勝チームへトロフィーとお祝いメッセージを贈呈

水野社長から優勝チームへトロフィーとお祝いメッセージを贈呈

健康に関する外部評価

ミズノは、従業員の健康を重要な経営基盤の一つと捉え、継続的に健康増進に取り組んでいます。 その取り組みは外部からも高く評価され、健康経営に関する評価として「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)(通称:ホワイト500)」、健康増進に関する評価として「スポーツエールカンパニー2026」の認定を取得しました。

これらの評価を含むその他の外部評価の詳細については、「社外からの評価」をご参照ください。

画像:健康経営優良法人2025(大規模法人部門)
画像:スポーツエールカンパニー

社内健康施策

従業員の健康増進活動をサポートする目的で、以下の取り組みを行っています。

その他の取り組みや活動結果などについては、ミズノWebサイト内コンテンツ「健康経営の取り組み」をご参照ください。

法定項目以上の任意健康診断の実施[*d]
対象 正社員、契約社員、嘱託社員
内容 35歳以上の従業員には生活習慣病予防を目的として、法定項目を超える健康診断を実施しています。
社内メンタルヘルス相談会[*b]
対象 制限なし
内容 希望者に対して、医療職による対面・オンラインでのメンタルヘルス相談会を定期的に実施しています。
社内福利厚生制度[*b]
対象 正社員・契約社員・嘱託社員
内容 35歳以上の定期健康診断に付随して受ける任意健康診断にかかる費用の一部について、カフェテリアプランなどを通じて、会社が補助しています。
健康教育
対象 制限なし
内容 定期健診やストレスチェックの啓発、心身の自己管理の方法、女性特有の健康課題など、シーズンに合わせたトピックの教育資料を全社員向けに公開しています。
エンゲージメント調査とストレスチェックの相関分析結果の活用
対象 全部門長
内容 エンゲージメント調査とストレスチェックの相関分析を実施し、全部門の管理職へフィードバックして、職場改善に役立てています。

今後の課題

  • 両立支援
    仕事と育児・介護・私傷病の両立支援は、離職防止だけではなく、エンゲージメントにつながる取り組みとして推進していきます。
  • 有給休暇
    有給休暇5日取得は当然のこと、従業員が有給休暇を取りやすい環境づくりに取り組み、さらなる取得促進を進めていきます。
  • 安全衛生
    安全衛生への取り組みは法令遵守のレベルに留まらず、安全衛生の推進体制から見直し、安全で快適な職場環境づくりに取り組みます。さらにリスクマネジメントも安全衛生の一環と捉え、事業継続計画を刷新します。
  • 健康経営
    社長発信の健康経営宣言のもと、運動・スポーツの奨励に加え、食育や睡眠への取り組み、女性や高齢従業員特有の健康課題など、多様な視点を取り入れながら、従業員の健康の維持・増進を目指しています。