重要課題：エネルギー・温室効果ガス排出削減 | ライフサイクルを通じた地球環境への責任 | サステナビリティレポート

基本的な考え方

ミズノは、脱炭素社会の実現に向けて、グループ全体でエネルギーおよびエネルギー起源 CO₂排出量の削減に取り組みます。また、温室効果ガス排出は、バリューチェーン全体で削減することが重要であるとの認識のもと、製品における温室効果ガス排出量削減にも取り組んでいきます。
また、削減目標については、2024年4月に国際的イニシアチブである「Science Based Targets(SBT)イニシアチブ」の認証を得た新たな目標に基づき推進していきます。

エネルギー使用量

ミズノは、長期環境目標を達成するため、さまざまな活動を推進しています。代表的なものは、国内工場に太陽光発電の導入、国内外の事業所へのLED設備の拡充です。特に本社ビルや工場など、環境負荷の比較的高い事業所は計画的に導入を進め、エネルギー使用の削減に努めています。また、社用車はガソリン車からハイブリッド車や低燃費車に順次切り替えているほか、一部に電気自動車を導入して安全性と環境への効果を確認しています。社用車には「テレマティクス」を使用し、車両の運行状況を「見える化」することで、安全運転への意識付けだけではなく、燃費の改善やCO₂排出量の削減などに役立てています。

2023年度の国内エネルギー総使用量は、112,705GJでした。原単位は、前年度より5.1ポイント減少し、79.7となりました。

エネルギー総使用量と原単位[*b]

※ エネルギー使用量の内訳は、再生可能エネルギー源ではない燃料、電力、暖房、冷房、蒸気です。バイオ燃料など再生可能エネルギーによる燃料源は現時点で確認できていません。

※ エネルギー使用量に、組織外のエネルギー消費量は含まれていません。

※ 原単位：国内エネルギー使用量（GJ）／国内総売上高（億円）

※ 算定には、LCIデータベース IDEA version 3.3の係数を使用

使用エネルギーの内訳[*b]

※ 算定には、LCIデータベース IDEA version 3.3の係数を使用

エネルギー使用量削減の主な取り組み

当社は、照明のLED化を順次進めており、エネルギー使用量の削減に取り組んでいます。建物で使用している設備機器は、更新時期に応じて省エネルギータイプの設備を導入しています。なお、個別の取り組みにおける削減量やエネルギーの種類についての把握は困難なため、現時点で開示の予定はありません。

エネルギー起源のCO₂排出量

2023年度におけるミズノグループ全体でのエネルギー起源のCO₂排出量目標は12,240t-CO₂（対前年度比4.2%削減）で、実績は12,528t-CO₂でした。2023年度は国内のイノベーションセンターのフル稼働や直営店の増加により、電気使用量の増加が影響しました。今後は、省エネ機器の導入と効率的な業務の推進により、CO₂排出量の削減を目指します。
なお、バイオマスの燃焼など生物由来のCO₂排出量の発生は確認できていません。

※ 数値はロケーション基準で算出しています。マーケット基準に基づいた数値では、目標10,759t-CO₂（対前年度比4.2%削減）で、実績は11,177t-CO₂でした。

地域別温室効果ガス排出量と原単位^※2

ロケーション基準

マーケット基準

※ 原単位：温室効果ガス排出量(t-CO₂e)/連結売上高(億円)

※ 本データは小数点以下を四捨五入しているため、各項目の数値合計値と合計欄の数値は必ずしも一致しません。

その他の間接的な温室効果ガス排出状況

脱炭素社会の実現のためには、自社から排出される温室効果ガス排出量だけではなく、バリューチェーン全体での取り組みが重要であるとの認識のもと、GHGプロトコルのScope3基準に基づくバリューチェーン全体の排出量の算定を行っています。

ミズノの2023年度のCO₂排出量の中で、Scope3が占める割合は97.35％でした。Scope3におけるCO₂排出量削減に向けた取り組みでは、例えばミズノの主要な倉庫を運営する住友倉庫様と倉庫のLED化を進めるとともに、西日本の主要拠点と東日本の主要拠点を結ぶ倉庫間の輸送において一部モーダルシフトの推進をしています。

Scope3のうち、約80％を占めるカテゴリー1の「購入した製品・サービス」およびカテゴリー12の「販売した製品の廃棄」は従来の算定方法を見直し、2021年度はLCAを元にした算定方法に変更しました。今後は、カテゴリー1を削減するため、リサイクル素材や植物由来材料などの環境負荷の低い材料の採用を推進するとともに、サプライチェーン上のお取引先とも協業し、さらなる削減の対策を検討していきます。

削減目標について、2024年に国際的イニシアチブ「Science Based Targets(SBT)イニシアチブ」の認証を得ました。それに伴い、温室効果ガス排出量の算定方法について、日本国内のScope2はマーケット基準での算出を行うなどの変更を行いました。

2023年度その他の間接的な温室効果ガス排出量[*a]

Scope	カテゴリー	カテゴリ名	温室効果ガス排出量 (t-CO₂e)	内訳比率 (%)
Scope1		自社の直接排出	3,989	0.94
Scope2		自社の間接排出	7,188	1.70
Scope3		他者の間接排出	411,041	97.35
内訳	カテゴリー1　☑	購入した製品・サービス	328,521	77.8
	カテゴリー2	資本財	6,451	1.5
	カテゴリー3	燃料・エネルギー関連	3,569	0.8
	カテゴリー4	輸送・配送（上流）	15,319	3.6
	カテゴリー5	事業から出る廃棄物	583	0.1
	カテゴリー6	出張	7,275	1.7
	カテゴリー7	雇用者の通勤	4,219	1.0
	カテゴリー8	リース資産（上流）	4,472	1.1
	カテゴリー9	輸送・配送（下流）	509	0.1
	カテゴリー12　☑	販売した製品の廃棄	40,123	9.5
合計			422,218

※ 国内の購入電力はマーケットベースで排出量を合算。

※ 算定対象はミズノ国内・海外グループ

※ Scope1＝自社における燃料の使用など、直接的に排出する温室効果ガス排出量

※ Scope2＝自社が購入した電力、熱、蒸気など、間接的に排出する温室効果ガス排出量

※ Scope3＝サプライチェーンにおける製造、輸送、出張、通勤など、企業が間接的に排出するGHG排出量

※ Scope1と2については、エネルギー起源の排出になります。
Scope3については、環境省ガイドラインより非エネルギー起源の温室効果ガスを一部含んでおります。

※ ☑を付されたデータにつきましては、第三者保証を受けています。

※ Scope1,2
GHGプロトコルで定義されている企業活動による温室効果ガスの直接排出および間接排出。

※ Scope3/カテゴリー1
製品カテゴリーの特性に応じて以下3つの方法で算定を実施しています。
・ミズノが当該年度に販売した製品の代表モデルのLCAを実施し製品の排出係数を算定。販売数量に排出係数を乗じたGHG排出量　－　①
・製造部門では、製造で使用した物質の使用量に排出係数を乗じた温室効果ガス排出量　－　②
・ミズノが当該年度に販売した製品の原価に環境省で定められた排出係数を乗じた温室効果ガス排出量　－　③
温室効果ガス総排出量　＝　①　＋　②　＋　③
※LCA算定には、LCIデータベース IDEA version 3.3の係数、サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（ver3.2）を使用

※ Scope3/カテゴリー12
製品カテゴリーの特性に応じて以下3つの方法で算定を実施しています。
・ミズノが当該年度に販売した製品の代表モデルのLCAを実施し、環境省で定められた廃棄に係る排出係数を算定。販売数量に排出係数を乗じた温室効果ガス排出量　－　①
・製造部門では、製造で使用した物質の使用量に廃棄に係る排出係数を乗じて算出したGHG排出量　－　②
・①から算出したGHG排出量を基準に、売上金額で推計した温室効果ガス排出量　－　③
温室効果ガス総排出量　＝　①　+　②　+　③
※LCA算定には、LCIデータベース IDEA version 3.3の係数、サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（ver3.2）を使用

【第三者保証】
ミズノは、環境関連データに関して、より高い透明性を確保し、信頼性を担保しながら情報公開を行うために、本レポートの☑の付された2023年度の環境関連データについて、「SGSジャパン株式会社（英: SGS Japan Inc.）」による第三者保証を受けています。
検証意見書

【保証範囲】
2023年度の温室効果ガス排出量（Scope3・カテゴリー1,12）

その他の大気への排出

オゾン層破壊物質（ODS）の排出量、窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物に関しては該当しないため、報告はしておりません。

今後の課題

Scope1、2、3の全てにおいて、温室効果ガス排出削減の取り組みをパリ協定の指針に準じて進めていきます。
再生省エネルギー化と低炭素へのエネルギー転換に向けた取り組みを推進します。
Scope3については、サプライチェーン全体での排出削減に向けた取り組みを推進します。
循環型社会構築（廃棄物削減、サーキュラエコノミーなど）に向けた取り組みを推進します。

重要課題 気候変動