重要課題
エネルギー・温室効果ガス排出削減

ミズノは、脱炭素社会の実現に向けて、グループ全体でエネルギーおよびエネルギー起源 CO2排出量の削減に取り組みます。また、CO2排出は、バリューチェーン全体で削減することが重要であるとの認識のもと、製品におけるCO2排出量削減にも取り組んでいきます。

エネルギー使用量

ミズノは、長期環境目標を達成するため、さまざまな活動を推進しています。代表的なものは、国内外の事業所へのLED設備の拡充です。特に本社ビルや工場など、環境負荷の比較的高い事業所は計画的に導入を進め、エネルギー使用の削減に努めています。また、社用車はガソリン車からハイブリッド車や低燃費車に順次切り替えているほか、一部に電気自動車を導入して安全性と環境への効果を確認しています。社用車には「テレマティクス」を使用し、車両の運行状況を見える化することで、安全運転への意識付けだけではなく、燃費の改善やCO2排出量の削減などに役立てています。

2021年度の国内エネルギー総使用量は141,347GJでした。原単位では前年より6ポイント減少し123.7となりました。

エネルギー総使用量[*b]

グラフ:エネルギー総使用量

※ 原単位:国内エネルギー使用量(GJ)/国内総売上高(億円)

使用エネルギーの内訳[*b]

グラフ:使用エネルギーの内訳

エネルギー使用量[*b]

単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
Scope1 都市ガス 千m3 41 31 30 26 32
LPガス t 92 78 83 85 86
重油 kl 100 93 92 93 103
灯油 kl 44 38 34 29 33
ガソリン kl 687 658 617 455 527
軽油 kl 154 156 151 111 111
Scope2 電力 千kWh 10,675 10,361 10,009 9,378 9,348
GJ 10,488 10,025 9,998 10,568 10,815

エネルギー起源のCO2排出量

2021年度におけるミズノグループ全体でのエネルギー起源のCO2排出量目標は13,900t-CO2(対前年度比2.5%削減)で、実績は14,537t-CO2でした。2021年度は国内、海外共に新型コロナウイルス感染症による自粛緩和からの活動再開で、電気使用量、ガソリン使用量などの増加が影響しました。今後は省エネ機器の導入と効率的業務の推進により、CO2排出量の削減を目指します。

エネルギー起源のCO2排出量[*a]

単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
t-CO2 17,165 16,350 15,712 14,262 14,537
原単位※2 9.26 9.18 9.26 9.48 8.42

地域別CO2排出量と原単位※2

グラフ:地域別CO2排出量と原単位

※2 原単位:CO2排出量(t-CO2)/連結売上高(億円)

国別エネルギー起源のCO2排出状況[*a]

(単位:t-CO2 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
日本 9,260 8,900 8,597 7,787 8,004
米国 4,540 4,274 4,269 3,902 3,752
カナダ 212 205 191 129 139
イギリス 527 538 505 447 434
フランス 212 155 101 103 123
オランダ - - - 126 126
ドイツ 145 151 130 101 93
イタリア 80 80 80 53 79
中国(工場) 1,426 1,337 1,216 1,049 1,232
中国 84 86 46 39 42
台湾 219 187 181 176 173
香港 64 78 64 54 31
韓国 181 183 175 158 178
シンガポール 35 32 33 26 26
タイ 34 34 28 24 18
オーストラリア 146 110 98 89 86
合計 17,166 16,350 15,714 14,262 14,537

※ 国別に小数点以下を四捨五入しているため、合計値と必ずしも一致しません。

その他の間接的な温室効果ガス排出状況

脱炭素社会の実現のためには、自社から排出されるCO2排出量だけではなく、バリューチェーン全体での取り組みが重要であるとの認識のもと、GHGプロトコルのScope3基準に基づくバリューチェーン全体の排出量の算定を行っています。

ミズノの2021年度 のCO2排出量の中で、Scope3が占める割合は96.64%でした。Scope3におけるCO2排出量削減に向けた取り組みでは、例えばミズノの主要な倉庫を運営する住友倉庫様と倉庫のLED化を進めるとともに、西日本の主要拠点と東日本の主要拠点を結ぶ倉庫間の輸送において一部モーダルシフトの推進をしています。

Scope3のうち、約80%を占めるカテゴリー1の「購入した製品・サービス」およびカテゴリー12の「販売した製品の廃棄」は従来の算定方法を見直し、2021年度はLCAを元にした算定方法に変更しました。今後は、カテゴリー1を削減するため、リサイクル素材や植物由来材料などの環境負荷の低い材料の採用を推進するとともに、さらなる削減の対策を検討していきます。

2021年度 その他の間接的な温室効果ガス排出量[*a]

グラフ:その他の間接的な温室効果ガス排出量
Scope カテゴリー カテゴリ名 CO2排出量
(t-CO2
内訳比率
Scope1 自社の直接排出 3,358 0.78%
Scope2 自社の間接排出 11,179 2.59%
Scope3 他者の間接排出 417,617 96.64%
内訳 カテゴリー1 購入した製品・サービス 327,134 75.7%
カテゴリー2 資本財 8,509 2.0%
カテゴリー3 燃料・エネルギー関連 2,030 0.5%
カテゴリー4 輸送・配送(上流) 18,838 4.4%
カテゴリー5 事業から出る廃棄物 487 0.1%
カテゴリー6 出張 4,421 1.0%
カテゴリー7 雇用者の通勤 3,936 0.9%
カテゴリー8 リース資産(上流) 3,891 0.9%
カテゴリー9 輸送・配送(下流) 452 0.1%
カテゴリー12 販売した製品の廃棄 47,919 11.1%
合計 432,154

※ 購入電力はロケーションベースで排出量を合算。

※ 算定対象はミズノ国内・海外グループ

※ Scope1=自社における燃料の使用など、直接的に排出する温室効果ガス(GHG)排出量

※ Scope2=自社が購入した電力、熱、蒸気など、間接的に排出するGHG排出量

※ Scope3=サプライチェーンにおける製造、輸送、出張、通勤など、企業が間接的に排出するGHG排出量

※ Scope1,2
GHGプロトコルで定義されている企業活動によるGHGの直接排出および間接排出。

※ Scope3/カテゴリー1
製品カテゴリの特性に応じて以下3つの方法で算定を実施しています。
・ミズノが当該年度に販売した製品の代表モデルのLCAを実施し製品の排出係数を算定。販売数量に排出係数を乗じたGHG排出量 - ①
・製造部門では、製造で使用した物質の使用量に排出係数を乗じたGHG排出量 - ②
・ミズノが当該年度に販売した製品の原価に環境省で定められた排出係数を乗じたGHG排出量 - ③
GHG総排出量 = ① + ② + ③
※LCA算定には、LCIデータベース IDEA version 2.3の係数、サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース(ver3.2)を使用

※ Scope3/カテゴリー12
製品カテゴリの特性に応じて以下3つの方法で算定を実施しています。
・ミズノが当該年度に販売した製品の代表モデルのLCAを実施し、環境省で定められた廃棄に係る排出係数を算定。販売数量に排出係数を乗じたGHG排出量 - ①
・製造部門では、製造で使用した物質の使用量に廃棄に係る排出係数を乗じて算出したGHG排出量 - ②
・①から算出したGHG排出量を基準に、売上金額で推計したGHG排出量 - ③
GHG総排出量 = ① + ② + ③
※LCA算定には、LCIデータベース IDEA version 2.3の係数、サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース(ver3.2)を使用

シューズボックスに100%リサイクル紙を使用

ミズノは、サステナビリティ活動の一環として、2021年11月から全世界の各カテゴリーのシューズを対象に、100%リサイクル紙を使用したシューズボックスに順次切り替えています。これにより、従来のシューズボックスに比べて、CO₂の排出量を年間約160トン削減できる見込みです。
当社の主力商品カテゴリーの一つであるシューズのパッケージに、100%リサイクル紙を使用することで、環境負荷の低減、持続可能な循環型社会の構築に貢献していきます。

※ 自社調べ

グラフ:その他の間接的な温室効果ガス排出量

100%リサイクル紙を使用したシューズボックス

今後の課題

  • Scope1、2だけでなく、Scope3を含めた温室効果ガス排出削減に向けた取り組みを目指します。
  • 再生可能エネルギーへの転換に向けた取り組みを推進します。
  • Scope3については、サプライチェーン全体での排出削減に向けた取り組みを推進します。
  • 循環型社会構築(サーキュラエコノミー)に向けた取り組みを目指します。