ダイバーシティの推進

ミズノは、多様な個人が自分らしく能力を発揮して組織や会社の成果を生み出す、グループ成長戦略の土台として、ダイバーシティをより一層推進していきます。

女性の活躍推進

ミズノが今まで進めてきた「女性の活躍推進」は今後も継続して取り組みます。キャリア形成支援や職場の風土改革、多様な働き方をサポートする制度など、ハードとソフトの両面から整備を行い、意欲・能力のある従業員をバックアップしていきます。また、社内選抜研修やキャリア面談の実施、他社共同の女性管理職フォーラムへの参加など、2025年度末までに管理職比率を10%に引き上げるよう、女性の意識付けや成長を促す施策に取り組んでいきます。2021年度は以下の施策に取り組みました。

女性比率アップのための施策

2021年度は新卒採用者19人の約半数にあたる8人の女性を採用しました[*d]。
また、一般事業主行動計画でも公表している通り、今後は採用(新卒・中途)における女性の割合を40%以上とすることも目標に掲げ取り組んでいきます。

キャリア形成支援

約50社の企業が参加している「ダイバーシティ西日本勉強会」では、2021年度もキャリアデザインフォーラムが開催され、ミズノのさまざまな職種の女性従業員5人が参加しました。他社の女性リーダーとの座談会を通じ、中長期的な視点で今後のキャリアを描き、目指すビジョンへ一歩踏み出すきっかけづくりになりました。

女性の従業員比率と管理職比率[*c]

2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
女性従業員比率(%) 26.8 27.4 28.0 27.6 28.9
女性管理職比率(%) 8.4 8.1 8.3 6.3 5.4

(参考)ミズノ株式会社 単体[*d]

2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
女性従業員比率(%) 27.1 27.5 28.9 29.0 29.7
女性管理職比率(%) 5.5 5.5 5.5 5.2 5.7

多様な人材の活用

ダイバーシティの本質は「異質性の発揮」です。自分たちの個性、能力を発揮しイノベーションを創出することで、新たな価値を生み出す多様な人材を活用していきます。多様な人材を確保するという点では、中途採用者への期待も高く持っています。専門能力を持った即戦力の人材として、異なる価値観によるイノベーションの創出などに貢献できる人材の確保を進めています。現管理職ポストにおける中途採用者の比率は11.8%であり、2025年度末までに20%に引き上げるよう、今後も中途採用時に女性管理職も含めた管理者候補となる人材を積極的に登用していきます。

障がい者雇用

ミズノの2021年3月時点での障がい者雇用率は、2.18%[*d]で、法定雇用率2.3%を下回っています。2022年度中には、法定雇用率以上に回復できるよう計画を進めていきます。
現在、雇用している障がいを持つ従業員の中で比率の高い、ろう者のオンライン会議への参加を促すため、変換ソフトや文字変換マイクの導入を実施。また、働きやすい環境を整えるためのアンケートを実施しました。

2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
障がい者雇用者数(人) 30 34 34 34 30
障がい者雇用率(%) 2.28 2.41 2.47 2.45 2.18
法定雇用率 2.0 2.2 2.2 2.2 2.3

高齢者雇用

ミズノは、60歳での定年退職後に継続して就業を希望する従業員について、65歳まで雇用を延長する再雇用制度を設けています。

2021年度は定年退職者56人のうち、47人の従業員が再雇用制度を利用しました。

ダイバーシティ推進の意識改革と風土醸成

ミズノのダイバーシティ推進に対する理解と受容する風土を社内で醸成するため、2020年度初めの方針説明会でトップメッセージを発信しました。現在、全従業員が意識改革を起こす仕掛けづくりを進めています。
部門長クラスにはダイバーシティマネジメント研修を行い、部門長が自らリーダーシップを発揮し、ダイバーシティ&インクルージョンを推進していく意識付けを行いました。 また、全従業員に対し、アンコンシャス・バイアス(無意識の偏見)に関する教育を実施しました。
多様な人材がより働きやすくなるための環境整備と並行し、今後も継続して学習機会を設け、従業員の意識改革を継続して推進していきます。

LGBTへの理解促進

従業員向けの全社教育で、多様性の一つとしてLGBTをテーマにしたダイバーシティ教育を実施し、LGBTへの理解を深めました。

環境整備と従業員の成長

ダイバーシティ推進を通じて、多様な従業員が個々の能力を発揮しやりがいを持って仕事に取り組める職場環境を整備し、従業員の成長につなげていきます。

今後の課題

ダイバーシティの推進を経営上の重要な課題と捉え、多様な人材を意欲的に雇用するとともに、従業員一人一人の意識を変えていくために必要なことを見出し、課題解決に取り組んでいきます。